ダイレクト型火災保険を学ぶ

保険料の比較

上記、手続の違いの通り、代理店型の場合は、契約手続きに際し中間に代理店を通します。従いまして、ダイレクト型と比べると中間コストが多くかかる構造となっています。
手続きに際してのコストは、保険料にも影響します。同じような補償内容/契約条件であっても、ダイレクト型の方が代理店型よりも保険料が安くなるケースが多いといえます。
物件の構造、所在地、建築年月等により保険料は変わるため、すべての契約でダイレクト型が安くなる訳ではありません。

保険の検討方法の比較

ダイレクト型の場合、保険検討は原則ご自身で行っていただきます。
ダイレクト型の保険会社であっても、問い合わせのコールセンターを設け、電話による説明を行っている保険会社もありますが、FAQやメールのみという保険会社もあります。
また、コールセンターがある場合でも、電話が繋がりづらく聞きたいときに聞けないというケースもあるため、自身で補償内容を理解し、プランを設計していく必要があります。

一方、代理店型の場合は、物件の情報や補償内容の希望を伝えれば、代理店の担当者がお勧めのプランを提示・説明してくれます。
補償内容の不明点があっても、すぐに連絡がつく代理店担当者であれば、知りたい情報を知りたいときに確認することができます。

契約手続き方法の比較

ダイレクト型の場合、インターネット手続きのみとなります。

代理店型の場合は、その代理店にもよりますが、契約申込書(書面)による対面手続きや郵送手続き、Web手続きなどお客様の希望に応じた手続きをとることができます。

引受け条件の比較

ダイレクト型火災保険の場合、物件の用途(店舗兼住宅など)や建築年月により、契約引受けを制限しているケースがあります。

保険会社によっては、ダイレクト型でなくても制限している場合もありますが、弊社のような複数の保険会社を取扱う乗合代理店型の場合、物件の情報を基に引受可能な保険会社の商品をご案内することができます。

契約後の手続きの比較

保険期間中に引越しなどによる住所変更や物件のリフォームなどによる構造用法の変更が生じた場合、契約内容変更を行わなければなりません。
また、保険事故が生じた場合には、事故報告ならびに保険金請求手続きを行います。

ダイレクト型の場合、それら手続を契約者(もしくは被保険者)自身で行います。
代理店型の場合は、代理店に連絡すれば、変更手続きを代理店経由で行え、事故受付けも代理店が行います。手続きに関するフォローもしてくれるので、なれない作業をするにも安心感があるといえます。