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三井住友海上 GKすまいの保険(家庭用火災保険)

火災はもちろん、住まいを取りまく"火災以外の事故(アクシデント)"も、
「THEすまいの保険」
におまかせください!

補償内容 補償内容 オプション 保険金のお支払いについて

■損害保険金■

リスクに対応した契約プランをお選びください。

■補償内容
○=補償されます、×=補償されません
ベーシック
ベーシック
Ⅰ水災なし
ベーシック
ベーシック
Ⅱ水災なし
スリム
スリム
火災リスク 火災、落雷、破裂・爆発
風災リスク 風災・雹(ひょう)災、雪災
水災リスク 水災

台風や集中豪雨による洪(こう)水などの水災による損害を補償します。

× × × ×
盗難

水濡れ等リスク
建物外部からの物体
の落下・飛来・衝突

自動車の飛び込みなどによる損害を補償します。

× ×
漏水などによる
水濡(ぬ)

給排水設備の事故や他人の戸室で生じた事故に伴う漏水などによる水濡(ぬ)れ損害を補償します。

× ×
騒擾(そうじょう)

集団行動などに伴う暴力・破壊行為による損害を補償します。

× ×
盗難による・窃取・
損傷・汚損

盗難による盗取や損傷・汚損などの損害を補償します。

× ×
破損等リスク 不測かつ突発的な
事故(破損・汚損など)

誤って自宅の壁を壊した場合などの偶然な事故による損害を補償します。

× × × ×

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■費用保険金■

すべてのプランで補償します

●損害防止費用
火災、落雷、破裂または爆発による損害の発生および拡大の防止のために必要または有益な費用を支出した場合に、その損害防止費用の実費をお支払いします。
●地震火災費用保険金
地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする火災で建物が半焼以上、または保険の対象の家財が全焼した場合は、保険金額の5%をお支払いします。
●残存物取片づけ費用保険金
害保険金が支払われる場合に損害を受けた保険の対象の残存物の取片づけに必要な費用で、実際にかかった費用をお支払いします。
●水道管修理費用保険金
専用水道管が凍結によって損壊を受け、これを修理する場合の費用をお支払いします。(ただし、パッキングのみに生じた損壊は含みません。)
  • 保険の対象に建物が含まれる場合のみ補償します。
●臨時費用保険金
損害保険金にプラスしてお支払いします。
【 支払割合・限度額が選べます 】
  • 損害保険金×30%
    限度額300万円
  • 損害保険金×30%
    限度額100万円
  •  
  • 損害保険金×20%
    限度額100万円
  • 損害保険金×10%
    限度額100万円
  • 臨時費用保険金
    なし

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■地震保険■

地震保険にご加入されていないと、地震・噴火またはこれらによる
津波(以下「地震等」といいます。)を原因とする損壊・埋没・流失による損害だけでなく、
地震等による火災(延焼・拡大を含みます。)損害や、火災(発生原因を問いません。)が
地震等によって延焼・拡大したことにより生じた損害

地震保険の補償内容

地震等を原因とする火災・損壊・埋没・流失によって、保険の対象である建物または家財が損害を受けた場合に保険金をお支払いします。

損害の程度 保険金をお支払いする場合 お支払いする
保険金の額
建   物 家   財
全損 主要構造部(基礎、柱、壁、屋根等)の損害の額が、その建物の時価額の50%以上となった場合または焼失もしくは流失した部分の床面積が、その建物の延床面積の70%以上となったとき 損害の額が家財全体の時価額の80%以上となった場合 地震保険金額の
100%
(時価額が限度)
半損 主要構造部(前記に同じ)の損害の額が、その建物の時価額の20%以上50%未満となった場合または焼失もしくは流失した部分の床面積が、その建物の延床面積の20%以上70%未満となったとき 損害の額が家財全体の時価額の30%以上80%未満となった場合 地震保険保険金額の
50%
(時価額の50%が限度)
一部損 主要構造部(前記に同じ)の損害の額が、その建物の時価額の3%以上20%未満となった場合または建物が床上浸水もしくは地盤面より45cmを超える浸水を受け、損害が生じた場合で、全損・半損に至らないとき 損害の額が家財全体の時価額の10%以30%未満となった場合 地震保険保険金額の
5%
(時価額の5%が限度)
  • ※お支払いする保険金は、1回の地震等による損害保険会社全社の支払保険金総額が7兆円を超える場合、算出された支払保険金総額に対する7兆円の割合によって削減されることがあります。(平成26年4月1日現在)
  • ※72時間以内に生じた2以上の地震等はこれらを一括して1回とみなします。
地震のご加入にあたって
■地震保険の対象となるもの

・居住用の建物:住居のみに使用される建物および併用住宅をいいます。

・家財:ただし、自動車や1個または1組の価額が30万円を超える貴金属類等(明記物件)は地震保険の対象になりません。

■地震保険のお申し込み

地震保険だけではご契約できません。
THEすまいの保険
に付帯して地震保険をお申し込みください。また、地震保険は原則付帯ですが、地震保険に加入されない場合は、保険契約申込書の「地震保険非付帯確認欄」にご署名またはご捺印ください。

※保険期間の途中から地震保険を追加することができます。詳しくはお問い合わせください。

■地震保険の保険金額

建物・家財ごとに主契約の保険金額の30%~50%の範囲内で決めていただきます。ただし、建物5,000万円、家財1,000万円が限度となります。
2世帯以上の居住するアパート等の場合は、世帯(戸室)数に5,000万円を乗じた合計金額を建物の限度額とすることができます。また、マンション等の区分所有建物の場合は、各区分所有者ごとに限度額が適用されます。(地震保険に2契約以上加入されている場合は、保険金額を合算して上記限度額を適用します。)

■地震保険の割引制度

所定の確認資料のご提出により、以下の割引が適用される場合があります。詳しくはお問い合わせください。

●建築年割引 ●耐震等級割引  ●免震建築物割引 ●耐震診断割引

地震火災特約(地震火災30プラン・地震火災50プラン)

この特約をセットすることで、地震等による火災で建物が半焼以上、または保険の対象の家財が全焼した場合は、地震保険、主契約の地震火災費用とあわせて、地震火災50プランでは、最大で火災保険金額の100%、地震火災30プランでは、最大で火災保険金額の80%まで補償します。ただし、地震により建物が倒壊した後に、火災による損害が生じた場合は、お支払いの対象外となりますので、ご注意ください。

  • ※地震保険を限度額までご契約の場合のみお選びいただけます。
  • ※臨時費用保険金なしを選択された場合、この特約はセットできません。
  • ※ベーシック(Ⅰ型)水災なし、ベーシック(Ⅱ型)、ベーシック(Ⅱ型)水災なし、スリム(Ⅰ型)、スリム(Ⅱ型)のご契約の場合、この特約はセットできません。
地震保険の割引制度について

地震保険については、保険の対象である建物(または家財を収容する建物)が下表の「適用条件」を満たすことが確認できる所定の資料の写(下表に記載しています。)をご提出いただいた場合に、いずれか1つの割引を適用することができます。

割引種類 割引率 適用条件 主な確認資料例
免震建築物
割引
50% 免震建築物*1に該当する建物であること

①「住宅性能評価書」、「共用部分検査・評価シート」、「住宅性能証明書」、長期優良住宅に関する「技術的審査適合証」

②独立行政法人住宅金融支援機構が定める技術基準に適合していることを示す適合証明書(フラット35Sの適合証明書)、「現金取得者向け新築対象住宅証明書」

③以下の2つの書類(a.のみの場合は耐震等級割引(30%)が適用されます。)

a.長期優良住宅の認定書類(「認定通知書」等)、認定長期優良住宅であることが確認できる書類(「住宅用家屋証明書」、「認定長期優良住宅建築証明書」)

b.「免震建築物」または「耐震等級3」であることが確認ができる書類(「設計内容説明書」等)

④「耐震性能評価書」(耐震等級割引の場合に限ります。)

●対象建物の新築年月が確認できる宅地建物取引業法に基づく重要事項説明書(写)

耐震等級
割引
等級1:10%
等級2:30%
等級3:50%
耐震等級*1を有している建物であること
耐震診断
割引
30% 耐震診断・耐震改修の結果、改正建築基準法に基づく耐震基準を満たす建物であること

①耐震診断の結果により国土交通省の定める基準(平成18年国土交通省告示第185号)に適合することを地方公共団体等が証明した書類

②耐震診断・耐震改修の結果により減税措置を受けるための証明書(「耐震基準適合証明書」、「住宅耐震改修証明書」等)

建築年
割引
10% 昭和56年6月1日以降に新築された建物であること

公的機関等が発行し、かつ適用条件を確認できる書類*2(「建物登記簿謄本」、「建築確認書」等)

  • *1 住宅の品質確保の促進等に関する法律等により定められた「耐震等級」または「免震建築物」をいいます。
  • *2 「工事完了予定」「工事開始時期」等の表記で昭和56年6月1日以降に建築されたことが分かる書類を含みます。

※「THEすまいの保険」は、「個人用火災総合保険」のペットネームです。 ※こちらは、損保ジャパン日本興亜「THEすまいの保険」の概要についてご紹介したものです。詳しい内容につきましては、「ご契約のしおり」「重要事項説明書」をご確認ください。
なおご不明な点がある場合には、取扱代理店までお問い合わせください。

SJNK15-09002 2015/9/28

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